医療保険（引受基準緩和型）

持病や既往症があっても入れる「引受基準緩和型」の医療保険です。

医療保険（引受基準緩和型）

健康状態・傷病歴についての告知を簡素化することで、引受基準を緩和し、持病や既往症がある方でもご加入がしやすくなっています。ご加入の時点ですでに発病している既往症の場合でも、所定の条件を満たせばお支払いの対象になります。

特長
補償
オプション特約
おすすめプラン
保険金支払事例

特長

持病や既往症があり、医療保険の加入をあきらめていた方へ

下記の3つの【告知項目】に該当しなければ、持病のある方や、過去に入院や手術を受けたことがある方でも、お申し込みいただけます。また、医師の診査は不要です。

さらに日本を代表する医師によるセカンドオピニオンなどのトータルメディカルサービスにより、さまざまなご不安に対してお客さまをサポートします。

３つの告知項目

告知日から過去3ヶ月以内に、医師により入院または手術をすすめられたことがありますか？
告知日から過去2年以内に、病気やケガで入院をしたこと、または手術を受けたことがありますか？
告知日から過去5年以内に、ガン（上皮内ガンを含みます）、肝硬変、慢性肝炎と医師に診断されたことがありますか？

基本補償

入院の治療費
入院の諸費用
入院時の生活費など

特長1

公的医療保険制度の自己負担額を補償

入院中の治療のために負担した公的医療保険制度の自己負担額を補償します。
（入院治療費用保険金をセットされた場合）

特長2

差額ベッド代を入院日数×3万円まで実費で補償

全額自己負担となる個室使用料等の差額ベッド代を入院日数×3万円まで実費で補償します。
（入院諸費用保険金をセットされた場合）

特長3

持病や既往症の悪化・再発による入院・手術等も補償します。（保険期間の初日以降に悪化・再発した場合）

ご契約前からの持病や既往症の悪化・再発による入院・手術等も補償します。（保険期間の初日以降に悪化・再発した場合）

ご注意ください

この保険は最初のご契約に当初1年間の支払削減期間が設けられ、この期間中の入院等については保険金が50%に削減されます。
また、引受基準緩和型でない場合と比較して、保険料が割増されています。

AIG損保の医療保険には、健康状態・傷病歴についてさらに詳細な告知をしていただく、保険料の割増のないタイプ（医療保険（実費補償型））もあります。健康状態や病気の内容によっては、保険料割増がない（医療保険（実費補償型））にご加入いただける場合もありますので、あわせてご検討ください。

医療保険（実費補償型）はこちら

基本となる補償

3つの基本補償のうちいずれか1つ以上をセット

入院治療費用保険金

入院した場合に治療のために負担した公的医療保険制度の自己負担額をお支払いします。

入院諸費用保険金

入院した場合の差額ベッド代やホームヘルパー・清掃代行サービス業者・ペットシッターの雇入費用、ペットホテルへの預入費用などを、実費でお支払いします。

ペットシッターの雇入費用、ペットホテルへの預入費用については、2020年1月1日以降に開始した入院に限ります。

入院医療保険金および手術医療保険金

入院医療保険金（日額）
入院した場合に、入院日数に応じて保険金をお支払いします。
手術医療保険金
所定の手術を受けた場合に保険金をお支払いします。

手術医療保険金をお支払いの対象外とすることもできます。（手術医療保険金支払対象外特約をセットする場合）

オプション特約

オプション特約は自由にセットいただけます。

先進医療費用保険金

先進医療による療養を受けた場合に、その技術料や交通費、宿泊費を実費でお支払いします。（宿泊費は1泊につき1万円限度）

先進医療費用保険金は日帰り入院または通院の場合も対象とします。
厚生労働大臣が認めた高度な医療技術の治療や手術をいい、先進医療を受けられる医療機関は厚生労働大臣が認める医療機関に限られます。詳細については、厚生労働省のホームページにてご確認いただけます。
なお、「患者申出療養」として受けた診療行為は「先進医療」に該当しません。

保険金支払事例

病院からもらう領収書からみた入院にかかる費用
（平成29年6月時点の公的医療保険制度に基づいています。）

医療機関で治療を受けた場合、医療費の内容がわかる領収書が発行されます。
領収書は、公的医療保険の対象となる治療費の診療報酬点数や食事負担額と、公的医療保険の対象とならない治療費の内訳が記載されています。

〈肺炎で9日間入院した事例〉

手術なし、食事24食、高額療養費制度適用前平成29年6月時点の制度に基づいています。

病院の窓口で支払った自己負担額の合計は190,990円

一例であり、特定の医療機関についての請求額を示すものではありません。また、診療費は個人の症状・治療内容などにより異なります。

年齢が70歳未満、標準報酬月額28万円～50万円の方の場合、自己負担限度額は80,100円＋（283,830円（診療報酬点数×10円）－267,000円）×1％＝80,268円となり、上記事例の高額療養費制度からの給付金は4,882円（190,990円－186,108円）です。

実費補償型

［ご契約内容］

入院治療費用保険金（3型）、1入院支払限度日数90日、1回の入院につき120万円限度
入院諸費用保険金、1回の入院につき100万円限度、差額ベッド代入院日数×3万円限度
先進医療費用保険金、保険期間を通じて2,000万円限度

1円位を四捨五入し10円単位とします。
平成29年6月時点の額となります。

上記は保険金支払の一例になります。1日10,800円（税込）の個室（差額ベッド代）を利用した場合の保険金のお支払い例ですので、実際にお支払いする保険金の額は、差額ベッド代がかかる個室等の利用の有無および利用された差額ベッド代等により異なります。常に実費補償型の保険の方が日額補償型の保険より、お支払いする保険金が多くなるというものではありません。

上記支払例は、50％の支払削減が適用されない場合の額です。