もしも社員が突然がんの診断をうけたらーー。日本国内におけるがん罹患率は年々上昇傾向にあり、誰もが罹患する可能性のある病気です。すでに、がん治療をしながら仕事に励んでいる方は多くいらっしゃいます。しかし、実際には治療のために仕事を諦めざるを得ないケースも少なくないのが現状です。北里大学医学部衛生学 武藤 剛氏は、企業や社会の健康をデザインする公衆衛生医師・産業医(※労働者が健康で快適な作業環境のもと、仕事に従事できるよう、専門的立場から指導・助言を行う医師のこと)として、がん医療や治療と仕事の両立支援に関する研究に取り組んでいらっしゃいます。がんに限らず、感染症や生活習慣病、心の病などの健康リスクに対して、中小企業の経営者はいかに備えるべきか、治療と仕事の両立を実現するために必要な体制づくりについて、お話を伺いました。

治療と仕事の両立を目指す社員を支える

――武藤先生は、がん医療や治療と仕事の両立支援に関する研究に取り組んでいらっしゃいます。この研究に取り組むこととなったきっかけは何だったのでしょうか?

 

武藤氏:元々は内科医として病院に勤務しながら、難病やがんの患者さんを診断し、多様な患者さんの状態に即した治療にあたってきました。臨床医として患者さんに接している間は、仕事と両立することが難しい治療法であっても、病気に一番効く薬や、少しでも寿命を長くする治療法を提示することに何の迷いもありませんでした。

 

一方、産業医という立場から院外の一般社会で患者さんと向き合ったときに、「病気は治るけど、仕事を犠牲にしなければならない」というゼロイチの考え方が、果たして患者さんの一番の望みなのかと考えるようになりました。実際のところ、この答えは、病気とどう向き合い人生を歩んでいくのかという患者さんの人生観が反映されるものであり、医療側から一方的に押し付けたり決めたりすることは望ましいありかたではないと感じるようになりました。

ひと昔前は、病気なんだから仕事のことより命が最優先、命が助かるならば仕事を失っても取り返しがつくという考え方が主流なこともありました。しかし時代は変化しています。医療に限らず、育児や介護など、プライベートと仕事との両立を選ぶことは、その方の“人生そのもの”です。がんと診断されても、様々な理由から治療をしながら仕事を続けたいと思う方は少なくないことが私たちの調査でも明らかになってきました。仕事を続けるのは、新薬など高い治療費を払うため、生活のお金のため、という方は多いですが、一方で、仕事が好きで生き甲斐だから、という方も少なくありません。

産業医は、働く人個人に対して、両立を目指す際に仕事上で困ることや疲れ(がん関連疲労)・睡眠・メンタル面のサポートをする役割に加え、そのような社員を職場全体で支えあう仕組みのデザインを描き提案するコンサルタントとしての役割も担っています。その中で、両立を実現するための体制デザインは企業の皆さまと一緒に取り組んでいく必要があります。働く意欲と能力のある患者が、仕事を理由に治療機会を逃すことなく、また、治療を理由に仕事を妨げられることが少なくなるよう支援するーー治療と仕事の両立支援を社会に増やしていくために、研究と実践に取り組んでいます。

――病気への不安だけでなく「仕事」への不安を抱えている方がすごく多いのですね。

 

武藤氏:非常に多いと思います。特にがんの場合、何だか調子が悪くて検査をしてみたらがんだった……という風にある日突然に診断されることが多いので、どうしてもパニックに陥ってしまいます。

 

がんの患者数でいうと、男性は50歳前後から増え始め、胃がんや肺がんが多い。一方、女性は30-40代といった比較的若年から乳がんや子宮がんに罹患する方が増加してきています。つまり、働く世代の人たちから、ある日突然がんと診断される可能性があるのです。もちろん、日々医療は進歩していて、多くのがんは不治でなく治療できる時代になりました。それでもやっぱりショックですよね。

そこで次に生じるのが「仕事への不安」です。「明日のミーティングはどうしよう」「長期休暇を取ると周囲に迷惑をかけてしまうんじゃないか」「治療のことで頭がいっぱいで仕事のことが考えられない」「想像以上に抗がん剤や放射線の通院治療の心身への負担があり、疲れて集中力が続かず仕事にならない」など、ひとりで悩んでしまい、相談する相手も見つからないなか突然退職してしまうという“びっくり退職”も少なくありません。企業側から見ると、優秀な人材だったのに理由がわからないまま突然やめてしまった、という事態。それは双方にとって幸せなことではないので、企業側の体制づくりが非常に重要なポイントだと考えています。

働く意欲のある人を取り残さない社内体制をつくるためには?

――中小企業の経営者が治療と仕事の両立支援の体制をつくる際、気をつけるべきポイントはどういった点でしょうか?

 

武藤氏: まず経営者のマインドに左右されやすいという点ですね。例えば、経営者ご自身が大きな病気をしたことがなく、ご家族も大病を患ったことがなければ、経営者が病気やその後の治療について想定していないケースが多くあります。

 

ある日、自分の会社の社員が突然がんと診断され、対応方法に困ってしまったり、あるいは頼りにしていたその社員が突然退職してしまったりということも。交通事故や地震などの自然災害と同様、想定外の事態や社員のリスクにきちんと備えておくことが重要だと思います。

そこで中小企業こそ、小回りの効く機動力と柔軟性を活かしていただきたいです。例えば、ガチガチに固めた就業規則ではなく、フレキシブルな勤務体系や、テレワーク体制の構築、通勤に関する制約の緩和など、経営者が病気やその副作用について理解した上で、柔軟性のある働き方への準備ができていると、社員も安心して働くことができますよね。

――特に、病気に関しては症状や副作用など専門知識が必要だと感じます。不確実なリスクに対して、どこまでの知識を備え、準備をしておくべきでしょうか?

 

武藤氏:自分の会社にがんなどの病気を患った社員がいない場合、事前に知識を備えておく経営者の方は多くはないと思います。両立支援に取り組みたいと思った時に、「どこを頼ればいいのか、どこから情報が得られるのか」ということを知っておくだけでも違うのかなと。

 

例えば、私が勤務する北里大学病院にはトータルサポートセンターの中に両立支援を相談する窓口(専門外来)があり、医師・看護師・ソーシャルワーカーや社労士など多職種からなる専門スタッフが、病気のフェーズを踏まえて、仕事・お金に関するさまざまなニーズに沿った相談に対応しています。また、AIGさんのような外部の専門機関に相談することもひとつの手段かと思います。

「後悔しないような仕組みだけ作っておく」というのも大事なポイントです。両立のスタートラインに立てないような就業規則だと、どうしても後悔してしまいますから。規則によって選択肢を減らすことになってしまわないように、柔軟に対応可能な規則体制を作っておくことが重要です。

 

それともうひとつ挙げるなら、社内の文化形成ですね。例えば、誰かが病気になった時、みんながお互いに支えて乗り切っていこうというマインドを社内で形成していると、いい準備になりますよね。それを可能にするのは、普段からの社員間の信頼関係とコミュニケーション力です。普段ギスギスの社内で、ある社員ががんと診断されてもお互いに支えあう風土が突然生まれるわけではありません。もともと支えあう社風が培われているなかで、困ったときにお互い助け合おうという気持ちがあり、そんなときにすぐに使える仕組みをあらかじめちょっとだけ準備しておこう、ということです。

 

雇われているという立場上、自分に不利になるようなことは誰だって言いたくないですから、病気のことは隠しておきたいという方も中にはいらっしゃいます。だからこそ、私たちの会社は多様性を大切にする会社だということを普段から社内に向けてしっかりとアピールをしておくと、安心して働くことができる会社という認知につながりますし、想定外の事態が起きても双方慌てずに対応できるんじゃないかなと思います。

正しい理解を得ることが重要。治療と仕事の両立支援の具体例

――両立支援について、まだ多くの課題があることがわかりました。武藤先生が産業医として経験した具体的な支援事例のエピソードがあれば、教えていただけませんか?

 

武藤氏:そうですね。産業医として勤務していたとき、管理職に就いていた女性で、バリバリ仕事をこなしている方と面談する機会がありました。乳がんと診断され、手術と治療を目の前に「自分の病気のことは極力会社にオープンにしたくない、有給休暇を上手く消化して仕事と治療を乗り切りたい」と考えている方でした。術後も割と早く職場復帰し、フレックス制度等を使いながら、治療と仕事の両立に励んでいらっしゃいました。

ある日、面談の希望があったのでお伺いしたところ、「元々できていた仕事が思うように捌けない。どうしても集中力が続かず、気分的にも落ち込みやすい。通院時間の調整などは会社の制度で何とか解決できているが、思った以上に疲れが出てしまい困っている」という相談がありました。

実は、私たちの分野ではよくある話。通称「ケモブレイン」といって、抗がん剤治療などの化学療法が原因で起こる作用で、一時的に記憶力・集中力・作業能力の低下を引き起こしてしまったり、眠気に襲われたり、ということがあるんです。

 

がんの治療中の一時的な症状であること、治療を乗り切ればまた調子が戻ることをお伝えしたところ、これまでそのような情報はどこからも得られなかったと気分的にも救われたようでした。この状態は治療中によくある一時的な症状。治療中だけうまく仕事をセーブし、治療休止期間や終了後は、またアクセルを踏むという中長期的な計画を描くことができ、上司とも相談しながらスムーズに仕事が進められたとのことでした。

――なるほど。制度を利用した先にもモチベーションやメンタルケアなど、心の課題もあるのですね。プライベートな情報を会社に対してどこまでオープンにすべきか、また、企業側はどこまで関心を持っておくべきか悩んでしまいそうです。

 

武藤氏:病気のことを、会社にどこまでカミングアウトするかは人それぞれです。仕事も治療も上手くいっているのなら、 自分の病気を全て会社にオープンにする必要はないと思います。ただ、この女性のように、明確な痛みではなく、ぼんやりとした症状のため、病院に相談をしても解決に至らず、どう対処すればいいのかわからないというケースも。そういう意味では、予め会社に症状を伝えておき、副作用が影響しないような作業内容のポジションに配置してもらうという相談をすることもひとつの手段かと思います。

また、トータルサポートセンターで大学生の方から受けた相談事例なのですが、小さな頃から小児がんを患っており、これから就職活動をするにあたって、自分の病気のことをどこまでカミングアウトすべきか、その結果、選考に不利にならないか、内定を得られても病気を理由に仕事上で困ってしまうことがないか不安だという相談がありました。このような思春期から若年のがん患者さんをAYA(アヤ)世代と呼ぶことがありますが、がんや先天性心疾患などを抱えながら新卒の就活で悩んでいる方が少なくないということも、感じています。

 

こういった場合、企業側が治療と仕事の両立に関する方針や制度についてきちんと整備しておくこと、病気も多様性の一つとして受け止め、能力や志の高い方を広く受け止めるアピールをすることで、今の社員に対する危機管理だけでなく、未来の人材へのアプローチにもつながります。

多くのがん治療は、数日間の手術だけで完結することはなく、抗がん剤や放射線治療、ホルモン療法などを併用する長期戦です。治療経過をフォローする採血や画像検査の結果に心を乱されたり、治療が一通り完結したあともしばらくは再発がないことの確認が数年間続きます。その間、自分の気分の変動に向き合いながら数年間を過ごしていきます。全てをひとりだけで乗り切るのは、どんなスーパーマンでも至難の技。血液がんをのりこえてオリンピックの金メダルを目指される水泳選手の感動的なエピソードが話題になりますが、世界のトップアスリートでも、自身の努力や才能に加え、周りで多くの方から支えられていることに対する感謝を表されています。企業で働く一人の社員について、その才能と努力を支える仕組みを会社がどうやって準備するのか、企業としてのトップからのスタンスを示しておくことは、社内外へ自社の両立支援の取組みを示す第一歩であると思います。


両立支援の実践にあたり、企業側がやりがちだがあまり望ましくないこともあります。例えば、産業医をしていると人事や上司から「病名は何ですか?」ということをよく聞かれますが、実際に職場で必要になるのは病名や病期、治療内容の詳細といった医療情報ではなく、「どの仕事ができて、いま配慮が望まれる仕事は何か?」という仕事の作業内容です。私たち医療機関と職場を繋ぐ立場の産業保健スタッフは、医療の言葉を仕事作業の言葉に変換する翻訳家の役割を担っています。中小企業の場合、思いがけず情報が社員に広まってしまい、支えあいどころか、偏見や差別をもたらした……ということもあり得るので、情報の取扱いと職場でのコミュニケーションには当事者の希望を把握したうえでの慎重な言動が求められます。

治療を理由に働くことを諦めることのない社会へ

――武藤先生ご自身の今後の目標について教えてください。

 

武藤氏: 治療と仕事の両立支援は、中小企業経営者とその会社で働く従業員はもとより、パート、派遣、自営、フリーランスなど「働く」という社会活動をしている方全てに当てはまる取り組みです。私は産業医という立場ですので、直接お会いする方は限定されてしまいますが、普段の外来で接点がない方でも、私たちの取り組みをきっかけに、「自分のやりたい仕事を続けることができた」という方といつかどこかでお会いできたらいいなと思っています。

 

「誰も取り残されることのない」という言葉を最近よく耳にしますが、まさに私たちの分野でも重要視すべきキーワードなんですよね。世の中で働く多くの方に両立支援のノウハウを活かしていただいて、自分の人生をハッピーに作っていくことができたというエピソードが聞けたら、医療や健康社会のグランドデザインを描く研究者・医師として本当に嬉しいことだなと思います。 

――最後に、読者の中小企業の経営者に向けてメッセージをお願いいたします。

 

武藤氏:がんと診断されたから、仕事をやめて余生を過ごすというのが一般的だった時代もありました。これからは、それも自分の個性のひとつとして捉えて、いかに共生していくかを考える時代です。多くのがんは、早期に見つければ治療可能で、がんとともに歩んでいく時代になりました。このような時代の変化を中小企業の経営者として読み、能力や志の高い社員をどのように支えていくことができるかーーこの会社の社員でよかったと思える会社づくりが、社員の働き方だけでなくこの国自体を変えていくことにつながるんじゃないかなと思います。私は医療者の立場から、皆さんは日本を支える中小企業の立場から、お互いに明るい未来に向けて取り組んでいきましょう。

プロフィール

北里大学医学部衛生学 講師 武藤 剛 (むとう・ごう)

 

内科学、産業衛生学、環境社会疫学が専門。国立がん研究センター客員研究員(兼任)として、がん治療と仕事の両立支援の推進にむけた実装研究に取組んできた。米国ハーバード大学でリサーチフェロー(研究員)として国内外のシステムを調査し、帰国後、千葉大学予防医学センター特任助教、2018年より現職。総合内科専門医・社会医学系指導医(産業衛生専門医)。

MKT-2021-507

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